新たな転職支援のお知らせ

秘書の女性は自分の役割を認識し、指示がなくてもあなたとあなたのお客様に対して、おいしいコーヒーを滝れてくれるでしょう。 ただし、指示が有効なのは、「ビジネスに関連する事項や顧客対応」の範囲においてです。
いくら上司だからといって、「オレの腰をもんでくれ」などと指示してはいけません。 このように、ＪＤは社員の職務範囲を狭くするものではなく、むしろ効用のほうがはるかに大きいものです。
このことについても、ここで詳しく説明します。 ここの構成についてここの目的や内容を大まかに説明しました。
本文に入る前に、もう少し内容に触れておきます。 まず私たちがアメリカで実際に手がけた、日系企業のいくつかの事例をご紹介します。

クロスカルチャーの問題というか、アメリカの実情やビジネス風土を知らなかったことに起因するものを集めてみました。 クロスカルチャーというと、成果主義（ペイーフォー・パフォーマンス）とは直接関係がないように思えますが、じつは根本的な部分でつながっているのです。
こうした事例については、別の観点から採りあげ、日米のマネジメントの違いと、日本の管理職にも採り入れてもらいたいアメリカのマネジメントーノウハウを紹介します。 そして、これらアメリカのビジネスーカルチャーやキーとなるいくつかの概念をベースに、ここの主題である「月曜の朝がいちばん楽しい」と思える会社づくりについて、詳しく述べていきます。
なお、ここで紹介する事例は、私たちが解決に乗りだしたくらいですから、企業やそこで働く駐在員にとっては、けっして名誉とはいえないものがたくさん出てきます。 ただし、そうした間違いをしてしまう企業も人も、ごく一部でしかありません。
ご紹介した企業のほとんどは、現在ではアメリカの法令や文化、ビジネス習慣になじみ、あるいは新しい人事制度や報酬システムを導入して、活発な事業展開をされています。 それに、アメリカの日本人駐在員のみなさんは優秀な方ばかりです。
1000社余りの在米日系企業とかかわってきた経験の中で、私は彼らから計り知れないほどたくさん、貴重なことを学びました。 こういう形でここが上梓できるのも、そうした方々のおかげだと心から感謝しています。
改めてお礼を述べるとともに、その体験がこうしたかたちで読者の皆さまのお役に立てることをたいへん嬉しく思います。 なぜ日系企業で人事トラブルが多発するのか雇用契約書のトラブル常識では考えられない雇用契約がザラにある「私さん、ウチの取引先のＡ社から雇用契約書のことで相談を持ちかけられてるんだけど、あなたのほうで相談に乗ってくれない？」イマジンコンサルティングのニューヨーク本社で、取引先である大手商社の方からかかってきた電話を受けたとき、私は「あ、また内容を確認せずにサインしちゃったんだな」と予感しました。

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